Відео

7年後には日本国内にどれだけの"日本人であることに誇りを持つ"と誇ってる 民族が居残ってるでしょうか🤔

金が社会的な成功であることと、立法の健全な正当性や民主制を反映するかは別であるという細分化した定義をして、変えていくべきでしょうね。 民意はマネーの量ではなく、国民の想いのはずであり、民主主義の定義からも外れています。 そもそも民意を集約するのに金次第で結果が変化するということは、貧乏人の民意は反映されないと断定されているということであり、まったくもって正当性を欠く仕組みであると断定できているということですので、おそらく米国憲法か何かに照らし合わせれば違憲状態であるはずであり、それを指し示しても何ら変化がない場合にはそれなりの組織が法的に介入するというような仕組みがあるはずであり、無いのであれば作る必要が在り、これは義務教育で教えられる限り日本も同様であるはずで、違うというのであれば国民を騙しているか、実情を理解していないかです。

素晴らしいです

9:55 アメリカ

🎉🎉🎉🎉青森県の碧猫舎㈱から→姉川知史先生「日本🗾のグランドデザイン」百五十年前の意義を誠に有難うございました。【碧猫の尻尾研究所】2024/10/30

実施責任者(姉川知史）「ご参加のKenji Uchino先生(Pennsylvania State University 教授)から参加者に対して次のコメントと詳細な御意見ををいただきました。伊藤貫氏の日米のTechnology Leadershipの将来に関する内容です。ありがとうございます。以下，先生のご許可をえて当欄に転載します。」 「コメント・意見」 本日のGrand design by Japan Forumは、アメリカにかなり批判的な講演でしたが、私はアメリカの将来にそれほど悲観的な考え方はしていません。以下はForum最後の宿題についての小生の意見です。 １．自己紹介とアメリカの強さ 先ずは自己紹介から。小生、戦後すぐの日本のベイビーブーマー世代です。現在米国ペンシルベニア州立大電気工学科のアカデミー教授です。大学教授を48年(東工大10年、上智大8年、ペンステート32年、2年間兼職)、5社の社長、副社長を21年、国家公務員を7年間努めております。日本のバブル崩壊が始まった1991年(世界が大きく変わった年であることは講演会でも、学びましたね)に、アメリカ国防総省の強い希望でSecurity Clearance付きのアメリカ人になることを条件に、ペンシルベニア州立大に移住いたしました。 皆さんはこの春放映された「オッペンハイマー」をご覧になりましたか？小生の1990年代の仕事は、対中国、ソ連／ロシアに対抗するための21世紀向け高性能潜水艦ソナーの開発することでした。着任早々米国国防総省からアメリカの4大プロジェクトの一つ(現在評価額で４０億円程度)を引き受けました。ペンシルベニア州立大に拠点を置き世界から２２０名の研究者を雇い、7年間かけて、現在の米国海軍の潜水艦を完成させました。映画「オッペンハイマー」で、彼がワシントンDCに呼び出されて厳しいヒアリングを受けたのとほとんど変わらないFBIオフィスでのヒアリングを、小生も何度か経験しました。小生のプロジェクトで雇った大学院生の1人が、中国の情報局のスパイだったため、研究データの一部が中国側に漏れたためでした。3ヶ月に渡る捜査の結果、小生へのペナルティーとしては、Security Clearanceのレベルアップで、自由に国外旅行ができなくなりました。また、学生を雇う際にもSecurity Clearanceのチェックが必要になりました。 アメリカの強さの秘密は、まず第一に各国から優れた研究者たちを集めてダイバーシティなチームによって作り上げるところにあります。いくら中国が防衛費の金額でアメリカに追いついたとしても、中国の防衛力がアメリカに追いつくわけではありません。防衛技術、ひいてはその後の民間技術は、アメリカ国籍を取り、Security Clearanceを保った各国からの研究リーダーによってのみ実現されるのです。技術／研究の機密保持が高いのがアメリカの強さの要因の第二です。つまり、アメリカの「Everybody Welcome」気質で人を集め、金を持って、チームワークで国益の技術開発を図り、かつその技術の機密保持をしっかり行える。この土壌は、中国にもロシアにもないのです。 小生2010―2014年には、米国国防総省の研究リーダーを卒業して、駐日アメリカ大使を受けたのが新しい経験でした。東北大震災と福島原発事故からの米国国防総省の復興支援プログラム「友達作戦」の、日本政府、防衛省に対するインターフェイス(Working Levelでのネゴシエーターと公式同時通訳者)として、忙しい4年間を過ごしました。ご興味のある方は、国際関係論学科の教科書にしているUchino, K., “Global Crisis and Sustainability Technologies”, World Scientific Pub., Toh Tuck Link, Singapore (2017). ISBN: 978-981-3142-29-9をご覧ください。 ２．日本の将来の技術は？ 小生は、日本が周回遅れの技術はやめるように勧めています。つまり、“半導体製造”、スマートフォン、コンピュータ、家電製品、宇宙ロケットは諦める。九州のTSMCのような外国企業の下請けとして就業率を上げるのは結構ですが、北海道のラピダスは直ぐに大きな赤字を出すのは必至です。技術屋が北海道／日本にはいないのです。我々リタイア年代を再雇用するとしていますが、20年以上古い技術は、今は何の役にも立ちません。半導体の若い技術者は、大学の教育内容自身が古いから(20年以上の技術の空白期間)、残念ながら今の日本にはいないのです。 それでは日本の将来は？基本は「観光立国」です。医療技術はアメリカの10年遅れですが、医療費は1/10なので、医療観光パックが儲かる道です。技術レベルでトップと競うには、日本は周回遅れで無理でしょう。第三次産業については、高齢化にともなう介護ロボットの開発、温泉を含む高級ホテル、レストランの充実、ソニーの業種変態の成功例で分かるようにエンターテイメント業種がお勧めです。つまり、今後はアメリカ、中国などの持っていない分野で独自の基幹産業を作って行くのがよいでしょう。 ３．日本の技術はなぜ進まない？ 小生の解答は「若い世代のパッションがない」からです。私は現在、日本の大学から大学院生、助教をペンシルベニア州立大にリクルートする使命を持っていますが、なかなか集まりません。若い人には海外で働く気がほとんどないのです。一方アメリカでは、イーロン・マスクに代表されるように、「倍払うから、倍働け」がアメリカンドリームの根源です。伊藤先生はこの考え方を批判していましたが、これがアメリカの強さと私は考えています。中国、インド、韓国の留学生が増加する一方で、日本からの留学生がジリ貧です。中国、インド、韓国の留学生が数千人単位でペンステートにいるのに対し、日本からの留学生は1991年次150名いたのに対して現在は僅か20名になってしまいました。ちなみに小生の電気工学科には現在ゼロです。これでは日本の技術の将来があるわけがないでしょう。アメリカの強さの秘密はこの各国から若い研究者たちのダイバーシティにあるのです。ダイバーシティのない日本の大学、企業では今更アメリカの技術には追い付けない。 それでは日本で外国研究者を雇えるのか？まず給与が4-6倍ないと誰も来ないでしょう。円安ドル高だけではなく、高学歴者に対する評価が全くないのです。次に外国人が永住するのに快適であるか？小生ですら、永住ビザをもらうのに8ヶ月かかりました。元日本人のロッキード・マーティンに勤めていた友達は、同じ頃2年前に渡日したのですが、まだ永住権をもらえていません。永住ビザの承認率は日本ではなんと0.2%だそうです。外国人が長期滞在するのは至難の業なのです。日本は現在世界人材ランキングが４３位！誰も働きたがらないのです。皆さん知っていましたか？ ４．なぜ「日本の若いZ世代のパッションがない」？ 大企業の新入社員をいかに辞めないようにするかの人事セミナーが毎日開催されていることで分かるように、若い世代は一つのことに執着できない。入社式の翌日には退職するのが、いまは例外ではなくなっているのです。「退職届代行」をする会社が現在多数設立され、儲かっている。ペンシルベニア州立大では全く考えられない行動意識です。 小生には日本で育った9人の孫たちがいますが、大学院生、大学生の孫たちを見ていると、日本で満足してしまっているように見えます。海外に出て稼ぐという選択はないのではないか―海外旅行を除いては？一人の孫を両親と4人の祖父母が過保護に育て上げた結果と思えます。我々団塊世代のハングリー精神はもう見られません。 ご質問、コメントをお待ちしております。 内野研二(日本での通称) Kenji Uchino, Ph.D., MS, MBA Academy Professor, Electrical Engineering The Pennsylvania State University

実施責任者(姉川知史）「ご参加の小野善康先生(大阪大学)から次のコメントをいただきました。基調講演3に関する補足，伊藤貫氏の質問に対するご回答です。ありがとうございます。以下，先生のご許可をえて当欄に転載します。」 「コメント」今日は、大変興味深い議論を聞かせていただき、ありがとうございました。何となく思っていた米国寄りの日本の態度への疑念が明確になって、非常に勉強になり、目を開かされる思いでした。最期の討論の中で、今後の各国の経済の相対的地位についてのお話がありました。それについては、いくつかチャットに書きました。要点は、 （１）日本はフローのGDPでは停滞気味だが、資産は世界でも有数の金持ちである。一人当たり家計純資産は米国やスイス、オランダなどと争って5位前後を維持している。 （２）インド中国のGDPは必ず伸びていくが、それも、一人当たりGDPが日本並みになれば止まってしまう。その理由は、その段階で経済を引っ張るのは消費意欲であり、そこまで豊かになれば、それ以上伸びようがないからである。展開された議論では、すべて供給側の視点で勝ち負けを論じていたように見えたが、これからは、需要の視点から見なければならない。 （３）ドルの基軸通貨はアメリカの経常赤字体質とそれでも経済を維持できる大きな国だからである。赤字ゆえに、世界にドルを供給し、経済規模が大きいゆえに、そのドルを使って米国から物を買っても米国はまだ余裕があるからである。日本は物よりもお金で、お金を貯めたいので世界に円を供給できず、そのため、円が基軸通貨になりようがない。また、なる意味もない。 途中、発言をさせていただこうかとも思いましたが、話が中途半端になって、誤解を与えてはいけないと思いました。各国経済の今後の発展衰退、好況か不況か、格差拡大か収縮かについては、10年ほど大型科研（基盤S）をいただいて分析を続けてきましたが、とても一言では収まらない大テーマだと思います。また、今回の議論は政治から見たもので、議論もそれてしまうように感じました。

2024年ですが、トランプ氏2度暗殺されそうになりました。　伊藤先生の知識と経験から予想出来てしまうんですね。

アメリカの大統領は不正やり放題なのかね。しかもおとがめ無しって、最早映画か漫画の世界ですな、ここまで酷いと性善説の日本人は誰も信じないレベルだね。都市伝説か陰謀説で片付けられて終わりですな、絶望が募るだけで、寧ろ知らない方が良いような気が。

ここでも、エマニュエルがでてきた。ユダヤ資本の代理人。

2024年8月にこの動画を視聴していますが。2017年の時点ですでにトランプ大統領が弾劾が殺されるかというリスクを語っているのはすごい。

金融や財界がユダヤ人で占められている為に、イスラエル支援は抜けられないのは有名ですが、 貧困層の移民や不定期雇用で労働市場が悪化の現象指摘ではなく、「原因」を解明してください。

私は判別できるけど、英語混じりの話は最低です。 いらない英語が多すぎて恥ずかしい。 米国は多様化は巾が益々広くなっているので問題ですが、世界の鏡のような物ですね。 富の再分配の問題指摘はその通りですが、結果の処理よりも、GAFAM（エスタブリッシュメント）のような新しい産業を生み出す力の育成できたかに目を向ける方が、前向きな話には大切ですね。

メディアが煽動するポピュリズムが最低最悪　勝手に庶民代表して

２０２４年７月１３日　米国でトランプは演説中に暗殺未遂

アメリカ文化は勝ち組が負け組から搾取するのが当たり前すぎてとてもじゃないが受け入れ不可能 ２０２４年８月現在のアメリカは庶民がカードで払う金利が２５％超えるとか異常な状態 そして　その庶民全体の債務残高がリーマンショック時の１０倍まで膨れ上がってる しかも　コロナ以降経済は下り坂で大手はリストラカード切りまくり

ここでもラームエマニュエル！ ロクなことしないですねヤツは。

2000年の共和党ブッシュJr.と民主党ゴアの大統領選挙は得票数はゴアの方が多かったのですよね この時は今のトランプより心情とは違い心情的に米民主党に勝ってほしい思ってましたから米選挙制度に不信感がありましたね

ネオコンサバの目的はイラン包囲網を構築し原油価格を制御する事。

まさかね７年前にロシアがこんなに無残敗北するとは思わなかった！

私は核兵器が工業生産できるようになってからはバランスオブパワーは変化していると考えます。#戦争ビジネス　を不要にすることと、悪魔崇拝の家系、人種差別の家系、虐待の家系を不要にすることは今の世界の仕組みにおいては同義であると考えます。拝米主義を無くし、国債は国民の借金であるという嘘を無くすことで日本社会の課題、人類の課題の解決の道筋を多くのヒトと共有できそうです。

アンチエスタブリッシュメント＝アンチ拝米主義

国務省の方の質問もなんだかなね〜😅 左翼、グローバリストは好き嫌いではなく、誰が何をやってお金はどう動いたのか？を知らないってのがショックでした(;ﾟДﾟ)! 貴方、国務省に居たんでしょ？ 伊藤先生とレベルが違い過ぎて、逆にこんなんで国政に関われるんだ！？と驚きと絶望|д꒪ͧ)…

S&P500のCEOと金融業者TOPとの所得格差が極端に拡大してきたとの話は、興味深いですね。実物経済より、金融経済の方が市場取引のVOLATILITYが高いことをしめしていると理解します。これを可能成らしめている要因は何によるものと理解されますか?一つには、景気安定策にある国債発行に伴う貨幣流通の一貫した異状な拡大であり、一方でナノセカンドの通貨取引の容認であると理解しますが如何でしょうか? これが、実態経済の変動を著しく歪めたものにしていると考えるのは私だけでしょうか? ナノセカンドによる所得課税制を開発することが求められるのでしょう。問題は、通貨監理制度を政党の政策利益から運営して 、経済合理性を大きく逸脱した管理をしている国に相対的な取引利益を得ることを可能にしていることにあるのではないでしょうか?金融経済の一体化が不可能な状況にて求められる金融制度の在り方につき、全うな制度論議をしたいものです。なぜなら、日本の江戸時代の経験(各藩の藩札の交換制度は各藩の実態経済により、それにより、各藩の多様性を発展してきた歴史があるからです)があり、現在のユニボラ－ヘゲモニーによる一体化ではなく、多様性の中で各国の政治的自主性による共生を可能にすると理解するからであり、軍事力による強制、侵略、略奪を招くリスクを軽減可能と考えるからです。如何なものでしょうか?

ソロス氏は2024年1月、民主党のスーパーＰＡＣ（政治活動委員会）に6000万ドル（約92億6000万円）献金したそうです。 ジャンク債を混ぜた金融商品で、バブルからリーマンショックが起こるまでの過程を描いた映画「マネー・ショート 華麗なる大逆転」は分かりやすかったです。 金融街の住宅ローン詐欺によって900万戸以上の家庭が家が差し押さえられたのは、今でもホームレスが65万人以上いる原因の一つなんですね･･･。本当にアメリカ国民がかわいそうです。

情報量が多く、知的レベルが、日本のマスコミの報道に出る拝米主義者の言論人とは違うから説得力がある。

2024年5月に聞いていますが、今日現在でもそのまま当て嵌まることばかりで、びっくりです、、

結論として、伊藤貫氏の分析・先見性はおおむね正しかったが、聴衆にいる慶大の研究者達の見解のレベルの低さ、先見性の欠如が露呈した討議だったと思う。

たいへん、重要な発言でした。皆さんと共に、原発の無い日本社会にしましょう!。頑張ります。

結局のところ保守派もまたヘーゲル弁証法みたいな新世界秩序の分断統治に利用されてるってことだよね。

伊藤先生、7年前とは思えない素晴らしい先見性ですね。藤井先生の御意見とは微妙に違っていると思います。

既に 7年前の解説ですね。さて、7年後の日本国の世情が楽しみです🤔

今は2024年、７年前から 変わらねー。素晴らしい👍

1996 “CleanBreak Report:A New Strategy for Securingthe Realm”

はははは！

伊藤氏の仰る通り、ウクライナ問題、確かにアメリカは拗らせましたね。

子供の頃本屋の立ち読みでトルストイ童話を読みその中に人に必要な土地と言う童話が心に染み付いています。 日がでてから沈むまでに歩いた土地が貰える 話しだったと思いますが、人間お金にしても 年老いてアメリカ人の0.1%の金を持った所で使え無いことは明確なのに何故それに気づかないのか不思議です。 どう考えてもそこへ 行き着くきがします。

椎名林檎さんも結婚して児玉裕美子になりましたね。

復興事業、革命家奥山浩平警視庁公安部外事第一課未詳

academic、logical、クリティカル、渾沌

きれいごとを言う政治家は私腹を肥やし、本音を言う政治家は暗殺されるという法則

America is the EVIL of ENPIRE America wa hontoni AKUMANO TEIKOKU. Obama ga Nobel Heiwasho Jodandesho, Fuzakeruna!! Hilary CLINTON wa MAJO !! America Imperialism wa sudeni hajimatteru. Anpo joyaku wa kotobadake. Sonzai shitenai. Nihon no Hoshuha Ningenno KUZU !! Hakuchi no katanari. Sore o mite Yorokobu TAISHU wa Much to Hakuchi no katamari. Awarena Nihon to Nihonjinwa osaki Makkura. MANUAMI - - - ITO KAN-san no 98 percent Sansei Doi desu. Minshushugi wa Sonzai shinai Dai SANSEI desu.

青森県の碧猫舎から→「正統知性講義」拝聴して本当に!なんとサッパリスッキリすることか！本当に有難うございます！感謝！！【碧猫の尻尾研究所】2023/9/16

日本に゙こんな方がいたとは、凄い!

【 伊藤貫氏 】のご出演、ありがとうございます。　そして、「氏」への賛美者が多数おられる様で、慶賀の至りではあります。 ですが、「氏」のご認識については、何かと疑義を禁じ得ません。 　１．「氏」は、「シナは米国を凌駕する」というのが持論の様で、三橋貴明氏・藤井聡教授・安藤裕元議員なども、これに同調しておられます。 　　　「日本」の経済を活性化し・更にインフラ等を強靭化した後で、「シナ」へ朝貢するという魂胆の様です。 　　　先回の【 負け組：ドイツ・日本、勝ち組：中国 】というタイトルは、氏の本音そのものです。 　２．「氏」に対する認識・評価の件、毀誉褒貶いろいろとある様ですが、これといった著作もなく、評価の難しい人物の様ではあります。 　　　（余計なお世話ではありますが、どの様に生計を立てておられるのでしょうか。　姉上：山谷えり子氏からのご支援かも？） 　　　水島代表は、伊藤貫氏を高く評価されておられる様ですが、私めは多少の違和感を持っております。 　　　他の有料番組：「藤井厳喜のWorld-Forecast 」で、ある Audience から『 伊藤貫氏に対する認識・評価について、質問がありました 』。　 　　　これに対して、敬愛する藤井厳喜氏の回答は； 　　　　・伊藤貫氏との面識もないし、同氏の著作を読んだこともないので、直接的な回答は控えます。 　　　　・但し、一般的なことを言えば、伊藤貫氏の主張される認識には同調できません。 　　　という趣旨の内容でした。　私めも、藤井厳喜氏のご意見に賛同いたしております。 　　　今回の論点からは外れますが、藤井厳喜氏の番組復帰を熱望する今日この頃です。 　３．「氏」が登場されるメディアは、この「チャンネル桜」だけの様です。 　　　「氏」が主張される「シナは米国を凌駕する」というご認識に対して、あの「媚中紙：日経新聞」でも以下の様な論文を「一面」に掲げました； 　　　　　・「２０２０年」の予測では、「２０２８年に米中のＧＤＰ逆転」 　　　　　・「２０２１年」の予測では、「２０３３年に米中のＧＤＰ逆転」 　　　　　・「２０２２年」の予測では、それが「米中のＧＤＰ逆転はなし」というものです。 　　　その主たる要因としては、「シナの対コロナ政策・米の対シナ規制・シナの人口減」ということです。 　４．私財を擲って・この「チャンネル桜」を立ち上げられた【 水島代表 】、最大限の賛辞をお送り致します。 　　　対中強硬派と目される：【 水島代表 】が、媚中派：伊藤貫氏を、高く評価されておられる、複雑怪奇・魑魅魍魎の暗躍する世界の様ではあります。 ということですが、いろいろと興味深い番組の発信、ありがとうございます。

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観葉植物を置いてるのはいいですね！

資本主義自体が暴走し過ぎて、自分で自分の尻尾を食ってる状態だな。

ろくでもない研究に没頭し、まともな臨床経験もないヤブ医者が医療行為をすることは、殺人行為に他ならない！

2023年に聞くと、すごい解像度。